独自ドメインサービス＜ライトプラン＞利用規約
第１章 総則
第１条 (利用規約の適用)
- 日本・アルカディア・ネットワーク株式会社（以下、「当社」といいます。）は、e-Jan独自ドメインライトプラン利用規約（以下、「利用規約」といいます。）を定め、この利用規約を遵守することを条件として、利用契約の申込をしていただいたお客様（以下、「申込者」といいます。）に対し、利用規約を適用します。
- 当社は、利用規約に基づき、当社が利用契約の申込を承諾したお客様（以下「契約者」といいます。）に対しE-JAN独自ドメインライトプランサービス（以下、「本サービス」といいます。）を提供し、契約者は利用規約を遵守して、本サービスを受けるものとします。
第２条 (利用規約の変更)
- 当社は、この利用規約を変更することがあります。この場合の料金その他の提供条件は、変更後の利用規約によります。
- 利用規約の変更にあたっては、当社は当該変更の対象となる契約者に対しその内容を、ｗｅｂサイトに掲示し、または電子メール等当社所定の方法で通知するものとします。ただし、この通知が到達しない場合であっても、変更後の利用規約が適用されるものとします。
第３条 (サービスの内容)
- 本サービスの内容は、当社が提供するインターネット接続サービスの会員であるお客様に対し、当社が提供するドメインの登録および維持管理、及びWWWサーバースペースレンタル等のサービスを提供する。
(1)独自ドメインで利用できるWWWサーバースペースレンタル
(2)ドメイン名の登録・維持管理代行
(3)オプションサービス - 当社は、当社が契約するレジストラを通じて、ドメイン登録および維持管理の代行サービスを提供します。
- ドメイン登録および維持管理代行サービスについて別途詳細（以下、「ドメイン規約」という）を定め、申込者は本利用規約と包含して掌握するものと致します。
- 当社は、本サービスを日本国内に主たる事務所を有する法人、日本国内に住所を有する個人に対して提供します。
- 本利用規約の合意書の解釈を巡って何らかの争いが生じた場合、当社は自社にとり合理的な範囲でその解釈を行い決定致します。
第４条 (守秘義務)
- 当社は、本契約の履行に際して知り得た契約者の情報を了承なく、第三者に開示・漏洩しないものとします。
第２章 契約
第５条 (契約申込)
- 申込者は、当社所定の方法によって本サービス及びオプションサービスの利用を当社に申し込むものとします。なお、当社は、当社が指定する期限までに、申込者より当該サービス利用料の入金を確認した時点で、契約とみなします。支払い方法がクレジットの場合は、この限りではありません。
- 申込者は、契約申込その他事後において当社に提供される情報が正確であることが、本サービスの申込、利用の継続及び提供契約の継続のための必須の要件であること、これに対する違反は、本サービスの申込の承諾及び継続的に利用できるか否かにかかわる重大な要件であることを確認します。
- 契約の申込において、本人確認のための資料を提出していただくことがあります。
- 当社は、次の場合にはサービスの利用申込を承諾しないことがあります。申込の承諾後においても、次の場合が判明した場合は、当社は、契約の承諾を取り消すことができるものとします。
(1) ドメイン規約に違反している場合
(2) サービスの申込をした者が第２７条（提供停止）各号のいずれかに該当するとき
(3) 本サービスの申込時に虚偽の事実を申請したとき
(4) 申込をした者が正当に使用することができない支払口座またはクレジットカードを指定したとき
(5) サービスの申込をした者が指定したクレジットカードが、クレジット会社により利用の差し止めが行われているとき
(6) 申込みをした者が、当社指定期限まで支払いが確認できなかった場合
(7) 申込者が未成年であって保護者の同意を得ていないとき
(8) 前各号のほか、当社の業務遂行上支障があるとき - 当社は、契約者が当社に対し、当社の定める金額以上の未納金額がある場合には、サービスの利用申込を承諾しないことがあります。
- 当社が申込を承諾しない場合には、当社は申込者に対しその旨を通知します。ただし、その場合にも、ドメイン名取得手続きに入っている場合、登録申請料金、当社初期登録料金等についてはその費用を返還いたしません。
第６条 (最低契約期間と契約更新)
- 本サービスの最低契約期間は、１２ヶ月間とします。サービス利用開始日は、当社発行の会員証に記載されるサービス開始日を利用開始日とします。
- 契約の更新は、当社から電子メールによるサービス継続確認の通知に対し、当社指定の期限までに契約者よりサービス継続意思を表す返信の電子メールをもとに、本サービスを継続するものとし契約を更新します。当社指定の期限までに、契約者よりサービス継続意思を表す返信メールがない場合は、本サービスを停止するとともに、ドメインが消滅いたします。
- 契約者は最低契約期間経過後、いつでも解約できるものとしますが、第７条(契約者による本サービスの利用の終了)に従ってサービス停止の申請をするものとします。
- 最低契約期間途中でサービスが停止した場合においても、契約者は、第１１条（利用料金の支払い義務）に定める支払義務を負うものとし、当社は、当該契約に係る料金等を請求いたします。
- 契約者が、第２１条（必要情報の提供）又は第２２条（電子メールによる応答義務）に違反している場合には、契約の更新を行わない場合があり、ドメインが消滅する場合があります。
第７条 (契約者による本サービスの利用の終了)
- 契約者は、契約の終了を希望する日の90日前までに、当社所定の書面にて当社に申請することにより、サービスを終了することができるものとします。また、サービス料金は料金表に定められた単位で支払うものとし、契約期間中にサービスを停止しても当社は利用料の日割を行いません。また、契約期間満了前に本サービスを終了しても、契約期間満了日までの未経過期間分の料金は返金しないものとします。
- 当社が終了希望の申請を受取った日から当該通知において指定された契約の終了希望日までの期間が90日未満であるときは、当該通知を受取った日から90日後の月末日に契約が終了するものとします。
第８条 (当社による利用契約の解除)
- 当社は、次に揚げる事由があるときは、利用契約を解除することができるものとします。
(1)第２７条（提供停止）第１項各号のいずれかの事由があり、本サービスの提供に著しく支障を及ぼすおそれがあると認められるとき
(2)第２２条（電子メールによる応答義務）の定めに反し、当社からの電子メールによる問い合わせに対し、契約者が発信者あるいは当社に対して当該電子メールの発送後７営業日以内になんらの応答を行わない場合又は登録された電子メールアドレスが有効でないとき
第９条 (ドメイン名の変更に伴う新規契約)
- ドメイン名が変更になる場合は、新規契約となります。
第３章 利用料金および支払いについて
第１０条 (利用料金)
- 本サービス及びオプションサービスの料金は、当社が定めるとおりとします。
第１１条 (利用料金の支払い義務)
- 申込者または契約者は、前条の料金について前払いの義務を負います。当社は、当社が指定する期限までに、申込者または契約者より当該サービス利用料の入金を確認した時点で、サービスのお申込みまたはサービスの更新とみなします。支払い方法がクレジットの場合は、この限りではありません。
- 月の途中で、ドメイン名の登録およびサービスを開始された場合やサービスの利用を終了された場合、または契約期間満了前にサービスの利用を終了された場合、当社は日割および未経過分の期間の料金について返金をおこなわないものとします。
- 第２７条（提供停止）の規定に基づき本サービス又はオプションサービスの提供が停止された場合であっても本サービス及びオプションサービスの料金の算出については、当該サービスの提供があったものとして取り扱います。
第１２条 (料金等の支払方法)
- 申込者または契約者は、当社所定の支払方法の中から申込時に申請し、その申請に基づいて当社が承諾した方法により利用料金を支払うものとします。支払に関する細部条項は契約者と収納代行会社、金融機関等との契約条項または当社が指定する期日、方法によります。また、契約者と当該収納代行会社、金融機関等の間で紛争が発生した場合は、当該当事者双方で解決するものとし、当社には一切の責任がないものとします。
第１３条 (割増金)
- 料金等の支払いを不法に免れた契約者は、その免れた額に加え、その免れた額と同額を割増金として当社が指定する期日までに支払うこととします。
第１４条 (延滞損害金)
- 契約者が、料金その他の債務について支払い期日を経過してもなお支払いがない場合、当該契約者は支払い期日の翌日から支払いの日の前日までの日数について、年14.5%の割合で計算して得た額を、延滞損害金として当社が指定する期日までに当社が指定する方法により支払うこととします。
第１５条 (消費税等)
- 契約者が当社に対し利用契約に係わる債務を支払う場合において、消費税法及び同法に関する法令の規定により当該支払いについて消費税及び地方消費税が賦課されるものとされているときは、契約者は当社に対し当該債務を支払う際に、これに対する消費税及び地方消費税相当額を併せて支払うものとします。
第１６条 (端数処理)
- 当社は料金その他の計算において、その計算結果に１円未満の端数が生じた場合は、その端数を切り捨てます。
第４章 契約者の義務
第１７条（ドメイン維持更新に伴う義務）
- ドメインの維持更新に伴い、ドメイン登録者に対する全ての通知は電子メールに限られており、ドメイン登録者は常に当社との連絡が取れる電子メールアドレスを保有する義務があります。ドメイン登録者からの維持更新費用において弊社が指定する「最終支払い期限」までに支払い完了の確認ができない場合は、当社の判断で登録の更新を行わない場合があり、登録の抹消、または抹消申請（JPRSの場合は廃止届け）を行う事もあります。未払いの状態で該当ドメインを他の指定事業者へ移管する行為を禁止いたします。また、廃止が確定しているドメインは予め登録者自ら廃止の意志を電子メールで知らせる義務を持ちます。ドメイン登録者は廃止の届けを行わない限りドメインの更新費用の支払い義務を持ちます。料金の未払いや登録及び更新に関する義務が果たされない事による、ドメインの失効、又はサイトの運営の是非に関して当社は責任が無く完全免責といたします。
第１８条 (ＩＤ及びパスワードの管理)
- 契約者は本サービスにて提供されるＩＤ及びパスワードを厳重に管理するものとし、これらの不正使用により当社あるいは第三者に損害を与えることのないように万全の配慮を講じるものとします。また、契約者は不正使用に起因するすべての損害について責任を負うものとします。契約者は、ＩＤ及びパスワードが第三者によって不正に使用されたことを判明した場合には、直ちに当社にその旨を連絡するものとします。ＩＤ及びパスワードの漏洩、不正使用などから生じたいかなる損害についても、当社は一切の責任を負わないものとします。
第１９条 (契約者による表明・保証)
- 契約者は、本サービスの利用に関して、以下の事項に関して表明しこれを保証するものとします。
(1) 登録情報がすべて正確であること
(2) ドメイン名あるいはその使用態様が、直接的間接的を問わず、第三者の法的権利を侵害するものでないこと
(3) 契約者によるドメイン名の登録および契約者によるドメイン名の使用が、適用されるすべての法に対して常に適法であること
第２０条 (免責の承認)
- 本利用規約およびドメイン規約において当社が認める責任の範囲以外は、明示あるいは黙示を問わず、本サービスの商業的な利用可能性、特定の目的への適合性、第三者の権利の非侵害を保証するものではなく、本サービスの利用が妨げられないこと、本サービスが適時に受けられるものであること、安全であること、あるいは、エラーが生じないものであることを保証するものではありません。契約者は、本サービスの利用から契約者その他第三者が被るあらゆる契約上あるいは不法行為に基づく損害について、たとえそれが予見された場合事前に告知された場合であっても、直接損害、間接損害を問わずいかなる場合においても、当社が責任を負わないことに同意します。
- 当社は本サービスを前項の免責の同意を前提にして提供するものであり、前項の免責に同意しない契約者に対して、本サービスを提供するものではありません。
第２１条 (必要情報の提供)
- 契約更新の時またはそれ以外の時、当社は契約者に対し、利用申込の際に当社に提供した情報以外の情報を提供していただく場合があります。契約者が当該情報の提供を拒否した場合には、契約の更新を行わない場合およびドメインが消滅する場合があります。
- 契約者は、本サービス利用のために当社に提供した全ての情報を正確かつ最新のものに保つものとし、登録した情報に変更が生じた場合、速やかに自ら当該情報の修正を行うものとします。
第２２条 (電子メールによる応答義務)
- 契約者は、当社からの電子メールによる連絡が確実に契約者の下に到着し、それに対する応答が速やかに行える状態にあることが、本サービスの利用の継続及び本サービス提供ための必須の要件であること、これに対する違反は本サービスを継続的に利用できるか否かにかかわる重大な要件であることを承諾します。
- 契約者は、常に当社からの電子メールが、契約者の下に確実に到達しうるようにし、それに対して遅滞なく応答をおこなうこととします。
第２３条 （禁止行為）
- 契約者は、本サービス及びオプションサービスの利用にあたり、以下の行為を行わないものとします。
(1) 当社あるいは第三者の名誉、信用、プライバシー等の人格的利益を侵害する行為、またはそのおそれのある行為
(2) 当社あるいは第三者の著作権、その他の知的財産権を侵害する行為、またはそのおそれのある行為
(3) 他人の情報を用いて、ドメイン名の登録を行う行為
(4) ドメイン名を、本人が使用する意思なく、第三者に転売又は権利譲渡のみを目的として取得する行為
(5) 不正競争防止法に違反する行為、またはそのおそれのある行為
(6) 当社あるいは第三者の法的保護に値する一切の利益を侵害する行為、またはそのおそれのある行為
(7) 無断で他者に広告、宣伝もしくは勧誘のメールを送信する行為、または他者が嫌悪感を抱く、もしくはそのおそれのあるメール（嫌がらせメール）を送信する行為およびそれに類する行為
(8) 犯罪行為あるいは犯罪行為をそそのかし若しくは容易にさせる行為、またはそれらのおそれのある行為
(9) 虚偽の情報を意図的に提供する行為、あるいはそのおそれのある行為
(10) 公職選挙法に違反する行為、またはそのおそれのある行為
(11) サービスの提供を妨害する行為、あるいはそのおそれのある行為
(12) 第三者のサービスの利用に支障を与える方法あるいは態様においてサービスを利用する行為、あるいはそのおそれのある行為
(13) ＩＤあるいはパスワードを不正に使用する行為
(14) コンピュータウィルス等他人の業務を妨害するあるいはそのおそれのあるコンピュータ・プログラムを、サービスを利用して使用し、又は、第三者に提供する行為、あるいはそのおそれのある行為
(15) 風俗営業等の規制及び適正化に関する法律が規定する映像送信型性風俗特殊営業、あるいはそれに類似する行為
(16) 無限連鎖講の防止に関する法律が規定する無限連鎖講あるいはそれに類似する行為
(17) その他、他人の法的利益を侵害し、又は、公序良俗に反する方法あるいは態様においてサービスを利用する行為
（注）本条に規定する行為には、当該行為を行っているサイトへリンクを張る等、当該行為を誘引する行為を含みます。
第２４条 （維持管理）
- 契約者は、当社サービスを利用し発信する情報もしくは、受取る情報について、関係する設備または装置の故障による消失を防止するために、バックアップ等の措置を自らとるものとします。万が一当社側の設備の故障等により損失等が発生した場合、契約者自身の責任で回復作業を行って頂くこととし、当社は一切の責任を負わないものとします。
第５章 提供中止及び提供停止
第２５条 (非常事態時の利用の制限)
- 当社は、天災、事変その他の非常事態が発生し、または発生するおそれがあるときは、災害の予防もしくは救援、交通、通信もしくは電力の供給の確保または秩序の維持に必要な事項を内容とする通信、その他公共の利益のために緊急に行うことを要する通信を優先的に取り扱うため、サービスを制限する措置を採ることがあります。
第２６条 (提供中止)
- 当社は、当社の設備の保守、工事、法定点検、または障害等やむをえないときには、本サービス及びオプションサービスの提供を中止することができるものとします。
- 本サービス及びオプションサービスの提供を中止するときは、当社は契約者に対し、その旨とサービス提供中止の期間を事前に通知します。ただし、緊急やむを得ないときはこの限りではありません。
第２７条 (提供停止)
- 当社は、契約者が次の各号のいずれかに該当するときは、本サービス及びオプションサービスの提供を停止することができるものとします。
(1) 利用契約上の債務の履行を怠ったとき
(2) ドメイン規約に違反したとき
(3) 第４章（契約者の義務）の規定に違反したとき
(4) 当社が提供するサービスの利用に関し、直接又は間接に当社又は第三者に対し重大な支障（設備やデータ等の損壊を含むがそれに限定されない）を与えたとき
(5) 当社が提供するインターネット接続サービス及びそれに附帯するサービスに関し、当社が定める支払い期限までに料金の支払いを怠ったとき
(6) その他、当社が本サービス又はオプションサービスの提供を不適当と判断するとき - 契約者が前項各号に該当する行為を行っているか、またはその合理的な疑いがあると判断される場合、当社は事前の通知なく、全部もしくは一部の利用を停止し、あるいは停止のために必要な措置を取ることができるものとします。
第６章 損害賠償
第２８条 (責任の制限)
- 当社は、以下の事項に起因して発生する可能性のあるあらゆる損失について、契約者あるいはその他の者に対して責任を負わないものとします。
(1) 本利用規約またはドメイン規約に定めるドメイン名の登録停止、ドメイン名の消滅
(2) 契約者のドメイン名の使用
(3) 本サービス及びオプションサービス停止による契約者のビジネス上の損失
(4) 登録システムおよびユーザ間のデータの配信不能、配信間違い
(5) 当社の予測を超えた事態
(6) 申込処理
(7) 契約者のドメイン名に関係する契約者のアカウントの修正処理
(8) 天災、事変その他の非常事態の発生による損失
(9) この規約の基で提供されるすべての情報もしくはサービスの誤り、脱落、記述違いに起因する損失
(10) 紛争処理方針の適用 - 当社は、契約者が本サービスの利用に関して情報等が破損または滅失したことによる損害、若しくは契約者が本サービスから得た情報等に起因して生じた損害について、その原因の如何によらず、一切の賠償の責任を負わないものとします。
- 当社の責めに帰すべき理由により、契約者に対し、本サービスを提供しなかったときは、本サービスが全く利用できない状態にあることを当社が知った時刻以後のその状態が連続した時間（24時間の倍数である部分に限ります。）について、24時間ごとに日数を計算し、その日数に対応する本サービスの利用料金を発生した損害とみなし、当社は、その額を上限として賠償とすることとします。
- 前３項に関わらず、当社が責任を負担することになった場合における当社の責任範囲は、いかなる場合においても、契約者が本サービス及びオプションサービスに関して当社に既に支払った当該契約期間の料金の総額を超えないものとします。
第７章 雑則
第２９条 (準拠法および管轄裁判所)
- 本規約の解釈・適用・履行については、本規約に別の定めのない限り日本法を独占的に適用します。
- 本規約から派生する一切の紛争は、山形地方裁判所をもって第一審の専属的合意管轄裁判所とします。
付則
この利用規約は、平成16年2月13日から実施します。